メール誤送信対策は、前述したようにすべての企業が必ず取り組むべき課題ですが、企業によって定めるべきセキュリティ・運用ルールは異なります。つまり、外部サービスを導入する場合は、きめ細かな条件設定ができるかどうかが重要な判断材料になります。
「添付ファイルの暗号化」をするのか否か、「送信の一時保留」をするのか否か、「上司承認」が必要かどうかなど、必要な条件を定めたうえで、自社のセキュリティ・運用ルールにできる限り対応し得るサービスを選ぶことが、優れたメール誤送信対策を実現する条件だと言えます。
また、実用性に目を向けると、ユーザーや管理者の負荷を軽減する「優れたインターフェースと使い勝手」と「環境による制約が少なく導入・運用が容易であること」も欠かせない条件です。「システムによる対策」とはいえ、結局は個々のユーザーにとって使いやすく、機能を有効活用できるサービスこそが、ミスを未然に防止し、誤送信や情報漏えいをなくすための有効な手段だといえます。